米国で市場が拡大しているCBD。最近では、オイルやサプリメントをはじめ、グミやチョコレートのような食品にも、CBDと表示のある商品が増えているようです。ではなぜ、ここ数年でCBDという文字を見かけるようになったのでしょうか。
ここでは、CBDが世界的に注目された経緯をたどりながら、その背景をまとめています。
1980年代にはすでに存在を知られていたというCBDですが、当時は大麻草に含まれるTHCという成分ばかりが注目されていたそうです。その後、2012年に米国でてんかんの治療にCBDが用いられたことから、世界中でCBDの研究が進んだといわれています。さらに、2014年のアメリカ連邦法の改正で、産業用ヘンプと定義された大麻草の栽培が可能になったことも追い風となり、ヘンプ由来のCBDオイルが注目されるようになりました。
法律改正 グリーンラッシュと呼ばれるCBDの市場拡大 北米を中心に巻き起こったCBDビジネス。その鍵となったのは、農業法の改定による大麻草の大量栽培でした。これをきっかけにCBDビジネスに新規参入する農家が急増。健康成分としてのCBD人気も急上昇したことで、グリーンラッシュと呼ばれるCBD市場の拡大が起こりました。 その後アジアでも、日本より規制が厳しいと言われる韓国で、2019年に医療用途のCBDが合法化※1され、2021年2月からタイでカンナビス及びヘンプの葉・茎・幹・根が第五種麻薬指定リストから除外※2されて、合法化の波はアジアにも押し寄せています。
※1参照元：CBD JAPAN公式HP：（https://cbd-japan.com/contents/post-1080/）
※2参照元：在タイ日本国大使館公式HP：（https://www.th.emb-japan.go.jp/itpr_ja/news_20210506.html）
有名人の逮捕などでたびたび注目を集める大麻ですが、日本では現在所持することも栽培することも禁止されています。医薬品であっても大麻が原料であれば輸入･製造、使用することができません。また、CBD製品に関しても、大麻取締法の適用外になるのは種と茎から抽出したものと限定されていますが、アメリカではCBDの元となるカンナビジオールは花穂や葉に多く含まれているとされているのです。このように日本は世界的に見ると大麻やCBDに対して法整備が遅れているといえます。
2022年の政府が公表した骨太な改革では大麻法改正にも触れられており、近々世界基準に整備されると考えられています。また、医療大麻においては聖マリアンナ医科大学が大麻成分を含む難治性てんかんの治療薬の臨床試験（治験）の申請準備を始めていることが発表されました。ドラッグのひとつとしての認識が定着してしまいましたが、ますますカンナビジオールなどの見方が日本でも受け入れられ、今後は大麻ではなくCBDという言葉がひろまることでしょう。
※引用元：【PDF】内閣府公式サイト：（https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/2022/2022_basicpolicies_ja.pdf）
世界中で変化する大麻の扱い。2021年1月には厚生労働省が「大麻に関する検討会」を始めるなど、日本における大麻法改正の行方が気になるところですが、CBD製品の市場は拡大すると予想されています。 CBD製品のOEMを検討しているなら、ブランディングが肝心です。ここではターゲットとおすすめのCBD製品を紹介しています。
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